たんの吸引とは

たんの吸引とは?どのようなケア?

結論たんの吸引とは、自力でたんを出すことが難しい方のために、吸引器につないだ細い管(吸引カテーテル)でたんを吸い出すケアです。医行為にあたるとされ、実施できる人の範囲が法律で定められています。

私たちはふだん、咳をすることで気道にたまったたんを自然に外へ出しています。しかし、病気や加齢で咳の力が弱くなったり、飲み込む力(嚥下機能)が低下したりすると、たんがのどや気管にたまって呼吸が苦しくなることがあります。そこで、機器の力を借りてたんを取り除くのがたんの吸引です。

吸引を行う部位は、口腔内(口の中)・鼻腔内(鼻の中)・気管カニューレ内部の3つに大きく分けられます。口腔内・鼻腔内の吸引は、のどの手前まで吸引カテーテルを入れてたんを吸い出す方法です。気管カニューレ内部の吸引は、気管切開をした方がのどに装着している管(気管カニューレ)の内側にたまったたんを吸い出す方法で、より専門的な管理が必要とされています。

たんがたまったままになると、呼吸が苦しくなるだけでなく、誤嚥性肺炎や窒息につながるおそれがあるとされています。適切なタイミングで行う吸引は、ご本人の呼吸の安楽と安全を守る大切なケアです。

たんの吸引が必要になるのはどんな状態?

結論飲み込む力や咳の力が弱くなり、自力でたんを出せなくなったときに必要になります。脳血管疾患の後遺症や神経の病気、気管切開の後などが代表的です。

たんの吸引が必要になりやすい状態として、一般的に次のようなものが挙げられます。のどがゴロゴロ鳴る、たんが絡んで眠れない、食事のあとにむせて苦しそうといった様子が続く場合は、たんをうまく出せていないサインの可能性があるとされています。

• 加齢や脳梗塞・脳出血の後遺症などで、飲み込む力や咳の力が弱くなっている
• パーキンソン病や筋萎縮性側索硬化症(ALS)などの神経の病気で、呼吸や嚥下の機能が低下している
• 気管切開をしていて、気管カニューレの中にたんがたまりやすい
• 人工呼吸器を使用していて、自力でたんを出すことが難しい
• 誤嚥性肺炎を繰り返していて、のどに分泌物がたまりやすい

吸引が必要かどうか、どの部位までの吸引が必要かは病状によって異なります。実際の判断は主治医・かかりつけ医にご相談ください。

たんの吸引は誰ができる?

結論医師・看護師などの医療職に加えて、喀痰吸引等研修を修了した介護職員も一定の範囲で実施できるとされています。ご家族がご本人のために行う場合、資格は求められていません。

たんの吸引は医行為にあたるとされ、誰でも自由に行えるわけではありません。実施できる人と範囲の一般的な整理は、次の表のとおりです。

ポイントは、資格の種類そのものではなく、喀痰吸引等の研修を修了しているかどうかで決まる点です。介護福祉士やホームヘルパーであっても、研修を修了して認定を受け、登録された事業所で医師の指示のもとに行う必要があるとされています。

出典:厚生労働省「喀痰吸引等制度について」、社会福祉士及び介護福祉士法(2026年時点)。

喀痰吸引等制度とは?介護職員ができる範囲

結論喀痰吸引等制度とは、研修を修了した介護職員がたんの吸引と経管栄養を行えるようにした仕組みで、社会福祉士及び介護福祉士法に基づき2012年度から始まりました。

以前は、たんの吸引は原則として医師や看護師などの医療職しか行えませんでした。在宅や施設で医療的ケアを必要とする方が増えたことを受けて、研修を修了した介護職員も一定の範囲で実施できる仕組みが作られました。これが喀痰吸引等制度です。介護職員が実施できるのは、口腔内・鼻腔内(のどの手前まで)・気管カニューレ内部のたんの吸引と、経管栄養(胃ろう・腸ろう・経鼻)とされています。

施設や訪問介護事業所がこの制度で吸引を行うには、研修修了者がいるだけでは足りず、事業所自体が都道府県から登録喀痰吸引等事業者などの登録を受けている必要があります。認定を受けた職員は認定特定行為業務従事者と呼ばれます。研修には次の3つの区分があります。

出典:厚生労働省「喀痰吸引等制度について」(2026年時点)。

吸引の頻度と夜間対応はなぜ重要?

結論吸引の頻度は1日数回の方から1時間おき程度に必要な方まで幅があります。特に夜間にも吸引が必要かどうかは、在宅介護の負担と施設選びを大きく左右します。

たんの量や吸引の頻度は、病状や体調、姿勢、水分のとり方などによって変わるとされています。日中に数回で落ち着いている方もいれば、就寝中も含めて頻回に必要な方もいます。まずは主治医や訪問看護師と一緒に、1日の吸引回数と必要になる時間帯を整理しておくと、在宅の体制づくりも施設探しもぐっと進めやすくなります。

夜間にも吸引が必要な場合、在宅ではご家族が夜中に起きて対応することになり、睡眠不足や介護疲れにつながりやすい部分です。施設に入る場合は、夜間も看護職員がいる施設か、研修を修了した介護職員が夜勤に配置されている施設であることが前提になります。夜間の吸引に対応できる施設は限られるため、頻度と時間帯の情報整理がとても重要です。

なお、体位の工夫や口腔ケア、水分・栄養の管理、部屋の加湿などで、たんを出しやすくして吸引の回数そのものを減らす取り組みも行われています。日々のケアの工夫は、訪問看護師やかかりつけ医に相談してみましょう。

在宅でたんの吸引を続けるには?

結論訪問看護の支援を受けながら、ご家族が手技の指導を受けて日常の吸引を担う形が一般的です。吸引器はレンタルではなく、購入して用意するのが基本とされています。

在宅で吸引を続ける場合の中心は訪問看護です。看護師が定期的に訪問して呼吸の状態や気管カニューレの管理を行い、ご家族への手技の指導や相談にも応じてくれます。日々の吸引はご家族が担うことが多く、退院前に病院の看護師から指導を受けてから在宅生活を始める流れが一般的です。訪問看護は介護保険または医療保険で利用でき、どちらになるかは病状などによって決まります。

機器の面では、吸引器は介護保険の福祉用具貸与(レンタル)の対象外とされており、購入して用意するのが基本です。吸引カテーテルや消毒液などの消耗品も定期的に必要になります。障害者手帳をお持ちの方や難病と診断されている方は、自治体の日常生活用具給付等事業で購入費の助成を受けられる場合があるため、市区町村の窓口やケアマネジャー(介護支援専門員)に確認してみてください。

また、ご家族の休息(レスパイト)のためのショートステイ(短期入所)は、たんの吸引が必要な方の場合、受け入れ先が限られる傾向があります。看護体制のある短期入所療養介護(介護老人保健施設(老健)や介護医療院などが行うショートステイ)も含めて、早めにケアマネジャーに相談しておくと安心です。対応できる事業所や施設が見つからないときは、介護の窓口の相談員が無料でお調べすることもできます。

施設選びのポイントは?たん吸引可の中身を確認

結論同じ「たん吸引可」の施設でも、対応できる頻度・時間帯・部位は施設ごとに異なります。特に夜間対応の可否は、必ず個別に確認したいポイントです。

施設のパンフレットやホームページに「たん吸引対応可」とあっても、その中身はさまざまです。看護職員がいる時間帯に限って対応する施設が多いため、日中のみ対応可という施設が多い傾向があります。ほかにも、1日数回までなら可、口腔内のみ可(気管カニューレ内部は不可)など、条件は細かく分かれます。

相談現場では、資料に吸引可と書かれていた施設に詳しく確認すると、夜間は対応できない、気管カニューレの方は難しい、と分かるケースが少なくありません。逆に、案内に記載がなくても、看護体制や研修修了者の配置によっては受け入れられることもあります。書面だけで判断せず、吸引の頻度・時間帯・部位を具体的に伝えて確認することが、入居後のミスマッチを防ぐいちばんの近道です。見学や問い合わせでは、次の点を確認しましょう。

• 1日の吸引回数と必要な時間帯を伝えたうえでの受け入れ可否
• 夜間の体制(看護職員の夜勤があるか、オンコールか、研修修了の介護職員がいるか)
• 吸引できる部位(口腔内・鼻腔内のみか、気管カニューレ内部も可か)
• 今後、吸引の回数が増えた場合にも住み続けられるか
• 協力医療機関と、状態が変化したときの対応の流れ

介護の窓口では、吸引の頻度や時間帯をうかがったうえで、受け入れできる施設を相談員が無料でお調べします。たん吸引に対応した施設の探し方は、状況別の施設探しページでもご案内しています。

施設の種類別に見るたん吸引対応の傾向

結論看護体制が手厚い介護医療院や介護老人保健施設(老健)は対応しやすく、看護職員の配置義務がないグループホームなどは難しい傾向があります。

施設の種類ごとの一般的な傾向は次のとおりです。同じ種類でも施設による差が大きいため、あくまで比較の出発点としてご覧ください。比べるときのポイントは、看護職員が24時間いるかどうかと、研修を修了した介護職員の配置状況です。たとえば夜間にも気管カニューレ内部の吸引が必要な方なら、介護医療院や24時間看護体制の介護付き有料老人ホームが候補になりやすい、といった絞り込みの目安になります。

一般的な傾向の目安です(2026年時点)。実際の受け入れは各施設の人員体制や方針によって異なります。出典:厚生労働省「介護サービス情報公表システム」の各サービス解説を参考に作成。

たんの吸引にかかる費用の目安は?

結論在宅では吸引器の購入費(おおむね1万〜6万円程度)と月々の消耗品代、訪問看護の自己負担がかかります。施設では、吸引自体の追加料金は基本的にありません。

費用のかかり方は、在宅か施設かで変わります。主な項目の目安は次の表のとおりです。なお、介護保険サービスの自己負担は所得に応じて1〜3割で、月の自己負担が上限額(一般的な所得の世帯で月44,400円)を超えた分は、高額介護サービス費として払い戻される仕組みがあります。また、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)で訪問看護を外部利用する場合は、その分の自己負担が月額利用料とは別にかかります。

概算の目安です(2026年時点)。自己負担割合や高額介護サービス費は厚生労働省の資料に基づきます。機器の価格や助成の有無は製品・自治体によって異なるため、購入前に主治医・訪問看護師・市区町村にご確認ください。