認知症の種類と特徴｜4大認知症と症状別の施設選びガイド

認知症とは？原因となる病気は何種類あるの？

結論認知症とは、いったん正常に発達した記憶力や判断力などの認知機能が、脳の病気などによって低下し、日常生活に支障が出ている状態の総称です。原因となる病気は数十種類あるとされ、なかでも代表的な4つが4大認知症と呼ばれています。

認知症は、それ自体がひとつの病名ではありません。アルツハイマー病や脳血管障害など、原因となる病気によって症状の出方や経過、有効なかかわり方が変わります。そのため、種類を知ることは治療だけでなく、ご本人に合った施設選びにも直結します。

厚生労働省研究班の推計(2024年公表)では、65歳以上の認知症の人は2022年時点で約443万人、2040年には約584万人へ増える見込みとされています。高齢者のおよそ8人に1人にあたる数字で、認知症は特別なことではなく、誰にとっても身近な状態です。認知症の一歩手前とされる軽度認知障害(MCI)の人も、同じ調査で同規模以上と推計されています。

この記事では、4大認知症の特徴、中核症状とBPSDの違い、症状別の施設選びの観点、認知症の方が入居できる施設の種類、受診の入口、ご家族が使える支援までを順に解説します。レビー小体型認知症や若年性認知症については、さらに詳しい個別の記事も用意していますので、まずは全体像からつかんでいきましょう。

4大認知症の特徴・初期症状・経過を一覧で比較

結論4大認知症とは、アルツハイマー型認知症・血管性認知症・レビー小体型認知症・前頭側頭型認知症の4つを指します。アルツハイマー型認知症だけで全体の約6〜7割を占めるとされています(厚生労働省研究班報告・2026年時点)。

厚生労働省研究班の調査(2013年公表)では、認知症の原因の内訳はアルツハイマー型が約67%、血管性が約20%、レビー小体型が約4%、その他が約8%と報告されています。前頭側頭型は全体の1%前後と少ないものの、比較的若い世代でも発症しやすい点が特徴とされています。まずは4つの違いを表で見比べてみましょう。

割合は厚生労働省研究班「都市部における認知症有病率と認知症の生活機能障害への対応」(2013年公表)による目安です。症状の現れ方や進行には大きな個人差があります(2026年時点)。

中核症状とBPSD(行動・心理症状)の違いとは？

結論中核症状は、記憶障害や見当識障害など脳の障害から直接起こる症状です。一方のBPSD(行動・心理症状)は、不安や環境の変化などが引き金となって二次的に現れる徘徊・妄想などの症状で、BPSDは環境やかかわり方の工夫で和らぐ可能性があるとされています。

中核症状は、程度の差はあっても進行とともに多くの方に現れます。これに対してBPSD(行動・心理症状)は、出る人と出ない人がいて、体調不良・環境の変化・周囲の対応などが影響するとされています。施設選びでは、このBPSDにどれだけ丁寧に対応してもらえるかが大きな分かれ目になります。

政府広報オンライン「知っておきたい認知症の基本」などを参考にした一般的な整理です(2026年時点)。

症状別にみる施設選びの観点は？

結論施設選びでは、診断名そのものよりも、いま困っている症状に施設の体制が合っているかを確かめることが大切です。徘徊には見守り体制、身体症状には医療・リハビリ体制というように、症状から逆引きで考えると候補を絞りやすくなります。

同じアルツハイマー型認知症でも、症状の組み合わせは一人ひとり違います。見学や問い合わせの際は、同じような症状の方の受け入れ実績があるか、夜間の人員体制はどうなっているかを具体的に聞いてみると、施設の実力が見えやすくなります。

一般的な目安です。同じ種別でも施設ごとに受け入れ体制や得意分野は大きく異なるため、必ず個別にご確認ください(2026年時点)。

認知症の方が入居できる施設にはどんな種類がある？

結論認知症の方が暮らせる施設には、認知症ケアに特化したグループホーム(認知症対応型共同生活介護)のほか、介護付有料老人ホーム、特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)、介護医療院などがあります。多くの施設種別で、認知症の方の受け入れは一般的です。

なかでもグループホームは認知症の方専用の施設で、5〜9人の少人数ユニットで、料理や掃除などの役割を持ちながら家庭に近い環境で暮らせるのが特徴です。入居には、医師による認知症の診断、要支援2以上の認定、原則として施設と同じ市区町村に住民票があることの3つがそろう必要があります。市区町村単位で利用者を限定する地域密着型サービスに位置づけられているためです。

月額費用は介護保険の自己負担(1割の場合)に家賃・食費・管理費等を加えた概算目安です(2026年時点、厚生労働省の介護保険制度資料と関西エリアの相談事例をもとにした概算)。所得段階・居室タイプ・地域により変わります。

どこを受診すればいい？もの忘れ外来と認知症疾患医療センター

結論受診の入口は、かかりつけ医、もの忘れ外来、認知症疾患医療センターの3つが代表的です。認知症疾患医療センターは全国に約500か所整備されており(2026年時点)、専門的な診断だけでなくご家族の相談にも対応しています。

かかりつけ医がいる場合は、まず日ごろの様子を相談し、必要に応じて専門医療機関を紹介してもらうのがスムーズです。もの忘れ外来は、脳神経内科・精神科・脳神経外科などが設ける認知症専門の外来です。認知症疾患医療センターは都道府県や政令指定都市が指定する専門医療機関で、原因を見分ける鑑別診断のほか、BPSDへの対応、医療と介護をつなぐ相談窓口の役割も担っています。

早めの受診は、治療の選択肢を広げるだけでなく、介護保険の申請や施設探しに使える時間の余裕にもつながります。正常圧水頭症など、治療で改善が見込める病気を見つけるきっかけにもなるとされています。受診から施設検討までの一般的な流れは、次の表のとおりです。

一般的な流れの目安です。地域の医療体制により窓口や順序が異なる場合があります(2026年時点)。

家族の心構えと使える支援は？

結論認知症の介護は、家族だけで抱え込まないことが何より大切です。認知症カフェや家族会、地域包括支援センターなど、無料で利用できる相談先や交流の場が各地域に用意されています。

2024年1月には共生社会の実現を推進するための認知症基本法が施行され、認知症のご本人の意思を尊重し、家族を支えることが国の施策として明確になりました。かかわり方の基本としては、間違いを正面から否定しない、できることまで取り上げない、介護する人自身の休息を後回しにしない、の3つがよく挙げられます。

• 地域包括支援センター: 高齢者の総合相談窓口。介護保険の申請支援から施設の情報提供まで無料で相談できます
• 認知症カフェ: ご本人と家族、地域の人が気軽に集える場で、多くの市区町村で開催されています(厚生労働省の施策として普及が進められています)
• 家族会(公益社団法人認知症の人と家族の会など): 同じ立場の家族と悩みを分かち合えます。電話相談を行っている団体もあります
• 認知症疾患医療センターの相談窓口: 受診の相談や医療機関との調整に、精神保健福祉士などの専門職が対応しています
• 若年性認知症支援コーディネーター: 65歳未満で発症した方の就労や制度利用を支援する専門職で、各都道府県に配置が進められています

まとめ: 種類がわからなくても施設選びは始められます

結論診断名が確定していなくても、症状と困りごとを整理すれば施設選びは進められます。受診と介護保険の申請、施設の情報収集を並行して進めるのが一般的です。

相談現場では、診断はこれからだけれど夜間のひとり歩きが始まって在宅の限界を感じる、というご相談が少なくありません。実際には、診断を待つ間に介護保険の申請と施設見学を並行して進めたご家族のほうが、いざというときに慌てず選べています。とくにグループホームは1施設の定員が9〜18人程度と少なく空きが出にくいため、候補となる地域の施設に早めに見学の予約を入れておくことをおすすめしています。

介護の窓口では、認知症の症状・ご予算・ご希望エリアをうかがい、関西4府県で受け入れ実績のある施設を相談員が無料でお調べします。空き状況の確認や見学の手配も代行できますので、情報収集の段階からお気軽にご相談ください。

認知症の進行そのものを止めることは難しくても、ご本人に合った環境とかかわり方で、穏やかに過ごせる時間を増やすことはできるとされています。種類と症状の正しい知識を、これからの選択に役立てていただければ幸いです。