老人ホームの種類一覧

老人ホームの種類とは?まず9種類の全体像をつかみましょう

結論老人ホームの種類とは、高齢者向けの住まい・施設をサービス内容や運営主体で分けた区分のことで、大きく民間施設5種類・公的施設4種類の合計9種類に整理できます。

ひと口に老人ホームといっても、実際には、介護付有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護)、健康型有料老人ホームという民間の5種類と、特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)、介護医療院、ケアハウス(軽費老人ホーム)という公的な4種類が並んでいます。名前が似ているものも多く、はじめて施設探しをするご家族が「何がどう違うの?」と迷われるのは、とても自然なことです。

この記事は、9種類の違いをひと目で見渡すための全体地図です。比較一覧表で特徴をつかんだうえで、介護度・予算・医療や認知症への対応という3つの軸から、検討すべき種類を2〜3つまで絞り込めるように解説します。それぞれの種類の細かな費用や入居条件、似た種類同士の詳しい比較は、種類ごとの個別記事にまとめていますので、方向性が見えたらそちらもあわせてご覧ください。

民間施設と公的施設は何が違うのですか?

結論いちばん大きな違いは、運営主体と「費用・入居のしやすさ」のバランスです。民間施設は選択肢が多く比較的早く入居できる一方、公的施設は費用を抑えやすい代わりに入居条件や待機があるのが一般的です。

大まかには、費用を最優先するなら公的施設、入居時期や住まいの選択肢を重視するなら民間施設という方向性になります。ただし公的施設の代表である特別養護老人ホーム(特養)には原則要介護3以上という条件があり、希望すれば誰でもすぐ入れるわけではありません。

そのため実際の施設探しでは、「公的だけ」「民間だけ」と決め打ちせず、特養に申し込みをしつつ民間施設も並行して見学しておく、という進め方がよく取られます。民間施設の見学まで済ませておくと、待機中にご本人の状態が変わったときにもすぐ動けるので安心です。

2026年時点の一般的な傾向です。同じ種類でも施設ごとに条件や雰囲気は異なります。

9種類の比較一覧表|対象・介護体制・費用感・入居難易度

結論9種類は「誰が対象か」「介護を誰が提供するか」「費用感」「入りやすさ」の4点で比べると違いがはっきりします。まずは下の一覧表で全体を見渡してみてください。

この中で特に混同されやすいのが、介護付有料・住宅型有料・サ高住の3つです。見た目は似ていても、介護サービスの提供のしかた(施設内の職員が定額で行うのか、外部事業者と個別に契約するのか)が根本的に異なり、月々の費用の決まり方も変わります。それぞれの違いは個別の比較記事で詳しく解説しています。

費用感・入居難易度は2026年時点・関西エリアでの目安です。同じ種類でも施設ごとの差が大きいため、最終判断は個別の確認が前提になります。

民間施設5種類のポイント

結論民間施設は、介護を施設内の職員が定額で提供する「介護付」、外部サービスを組み合わせる「住宅型・サ高住」、認知症ケア専門の「グループホーム」、自立の方向けの「健康型」に分かれます。

「介護付と住宅型はどちらが合うのか」「住宅型とサ高住は何が違うのか」といった、名前の似た種類同士の見分け方は、それぞれの個別記事で図解も交えて詳しく解説しています。

• 介護付有料老人ホーム: 特定施設入居者生活介護の指定を受け、施設の職員が24時間体制で介護を提供します。介護保険の自己負担は要介護度ごとの定額で、介護度が上がっても費用が読みやすいのが特徴です。
• 住宅型有料老人ホーム: 住まいと食事・生活支援が中心で、介護が必要になったら訪問介護など外部サービスを使った分だけ支払います。介護が軽いうちは割安になりやすく、重くなると費用が増えやすい仕組みです。
• サービス付き高齢者向け住宅(サ高住): 安否確認と生活相談のサービスが義務付けられた高齢者向けの賃貸住宅です。生活の自由度が高く、比較的元気なうちからの住み替え先として選ばれています。
• グループホーム(認知症対応型共同生活介護): 認知症の方が5〜9人の少人数単位で、家庭的な環境のもと共同生活を送る住まいです。要支援2以上で認知症の診断があり、原則として施設と同じ市区町村に住民票がある方が対象です。
• 健康型有料老人ホーム: 自立した方向けの住まいで、介護サービスの提供はありません。要介護になった場合は住み替えが必要で、全国でも施設数がごくわずかな種類です。

公的施設4種類のポイント

結論公的施設は費用を抑えやすい反面、特養は原則要介護3以上、老健は在宅復帰が前提など、種類ごとに役割と入居条件がはっきり決まっています。

費用面では、住民税非課税世帯の方は補足給付(特定入所者介護サービス費)によって居住費と食費が軽減されるのが公的施設の大きな強みです。対象は特養・老健・介護医療院・ショートステイで、有料老人ホームやサ高住、グループホームは対象外です。この差が、同じ所得でも種類によって月額が大きく変わる理由のひとつになっています。

• 特別養護老人ホーム(特養/介護老人福祉施設): 原則要介護3以上の方が終身利用できる介護施設です。費用が抑えられ希望者が多いため、地域によっては待機が発生します。要介護1・2の方にも、やむを得ない事情がある場合の特例入所の仕組みがあります。
• 介護老人保健施設(老健): 病院と自宅の中間に位置し、リハビリテーションを受けながら在宅復帰を目指す施設です。入所は原則3〜6ヶ月を目安に継続の可否が判定され、終身の住まいではありません。
• 介護医療院: 長期にわたって医療と介護の両方が必要な方のための施設です。たんの吸引や経管栄養などの医療的ケアに対応しながら、生活の場としての機能も備えています。
• ケアハウス(軽費老人ホーム): 60歳以上で自宅での生活に不安がある方が、所得に応じた比較的低い費用で暮らせる施設です。外部サービスを使う一般型と、施設の職員が介護を提供する介護型があります。

介護度からどの種類を検討すればよいですか?

結論要介護認定の区分から候補を絞るのが最短ルートです。自立〜要支援なら住まい系の種類、要介護3以上なら介護体制が常駐する種類が中心になります。

同じ種類でも、施設ごとに受け入れられる介護度や医療的ケアの範囲は異なります。種類で2〜3つまで絞り込んだら、次は個別の施設への受け入れ確認という順番で進めましょう。介護の窓口では、相談員が候補施設への受け入れ確認を無料で代行しています。

要介護認定は非該当・要支援1・2・要介護1〜5の8区分です(2026年時点)。まだ認定を受けていない場合は、市区町村の窓口または地域包括支援センターでの申請から始めましょう。

認知症・医療的ケアがある場合はどこから考えますか?

結論認知症が中心ならグループホームと認知症ケアに強い介護付有料老人ホーム、医療的ケアが中心なら介護医療院と看護体制の手厚い施設が検討の入口になります。

認知症の方の専門的な住まいがグループホーム(認知症対応型共同生活介護)です。ただし要支援2以上・原則同一市区町村という条件があるため、基本はご本人の住民票がある市区町村内で探すことになります。少人数で環境の変化が少なく、症状の安定につながりやすい点が持ち味です。

徘徊や強い帰宅願望など症状面の不安がある場合や、グループホームに空きがない場合は、認知症の受け入れ実績が豊富な介護付有料老人ホームも有力な選択肢になります。要介護度が高い認知症の方では、特養も候補に入ります。

一方、インスリン注射・たんの吸引・経管栄養・在宅酸素といった医療的ケアは、種類名だけでは受け入れの可否を判断できません。看護職員が日中のみの配置か24時間常駐かによって対応範囲が大きく変わるためです。長期的に医療と介護の両方が必要な方には介護医療院が、リハビリをして在宅復帰を目指す段階なら老健が候補になります。認知症と医療的ケアが重なる場合は選択肢が絞られるため、早めに専門の相談先を挟むと探しやすくなります。

費用帯マップ|種類ごとの入居時費用と月額の目安

結論月額の目安は、公的施設で約6〜17万円、民間施設で約10〜30万円と、種類によって大きな幅があります。入居一時金の有無も種類選びの分かれ目です。

介護保険サービスの自己負担は所得に応じて1〜3割です。また、1ヶ月の自己負担が上限額(一般的な所得の世帯で月44,400円)を超えた分は、高額介護サービス費として払い戻されます。こうした制度まで含めると、表の印象より負担を抑えられるケースも少なくありません。種類ごとの費用の内訳や安く抑える工夫は、費用解説の記事で詳しくまとめています。

2026年時点・関西エリアの概算目安(介護保険の自己負担1割を想定)。公的施設の居住費・食費は国の基準費用額(2024年8月改定。食費1日1,445円、特養多床室の室料1日915円、ユニット型個室1日2,066円)がもとになり、所得に応じて補足給付で軽減されます。実際の金額は施設・部屋タイプ・地域で大きく変わります。

失敗しにくい種類選びの順序|5つのステップ

結論「状態の把握→予算の設定→種類の絞り込み→施設への個別確認→見学」の順で進めると、遠回りせずに候補を固められます。

相談現場では、種類の名前から調べ始めるご家族より、介護度・予算・医療や認知症への対応の3つの軸で条件を先に固めたご家族のほうが、結果的に早く納得のいく施設に出会えていると感じます。種類はあくまで入口の目安で、最後は施設ごとの体制や雰囲気との相性で決まるからです。

また、老健のように在宅復帰を前提とする種類を「ついのすみか」と誤解して選んでしまうと、数ヶ月後にもう一度施設探しが必要になることがあります。各種類の役割を踏まえて、3年後・5年後の暮らしまで見通して考えることが、住み替えのやり直しを防ぐいちばんの近道です。

種類選びに迷ったらどこに相談すればよいですか?

結論公的な相談先は、お住まいの地域包括支援センターや担当のケアマネジャーです。施設探しを具体的に進める段階では、民間の紹介窓口の無料相談も併用できます。

要介護認定をまだ受けていない場合は、市区町村の介護保険窓口か地域包括支援センターで申請から始めましょう。ケアプランの作成は、要介護の方は居宅介護支援事業所のケアマネジャー(自己負担なし)、要支援の方は地域包括支援センターが担当します。すでに担当のケアマネジャーがいる場合は、施設探しを考え始めた段階で一度相談しておくと、その後の手続きがスムーズです。

介護の窓口では、関西エリアの施設情報をもとに、9種類のどれが合いそうかの整理から、候補施設への受け入れ確認・見学の手配までを無料でお手伝いしています。「まだ種類すら決められていない」という段階のご相談も歓迎です。